気象庁による南海トラフ地震の情報が更新され、
地震の可能性が指摘される中で、1月の能登半島地震での被災地の妊婦を守る備えが再び注目されています。
石川県では、奥能登での深刻な医師不足から、地域全体で妊婦を見守る仕組みを昨年導入しました。
その備えが、2024年1月の能登半島地震の際に威力を発揮しました。

・2023年10月11日（水）石川県知事記者会見
『赤ちゃん協議会を踏まえた遠隔分娩監視システムの導入』
https://www.pref.ishikawa.lg.jp/chiji/kisya/r5_10_11/1.html

昨年１０月、石川県では自治体と病院が一体となる協議会が立ち上がり、８病院に[iCTG]が導入されていました。
そして、２０２４年１月の能登半島地震で産科病棟が被災しましたが、医師らの尽力により、震災翌日から分娩が再開されました。
モバイルタイプであり、電源を必要としない[iCTG]の有効性が現場で発揮されました。
その後石川県では、日本産婦人科医会から正式な要請を受けて、[iCTG]の貸し出しも行いました。

公益社団法人 日本産婦人科医会との共同で、被災地の医療施設や避難所などへの、妊婦健診の維持のためのモバイル胎児モニターの提供を実施しました。
https://mf.jiho.jp/article/247398

災害時の妊婦さんをフォローするための自治体としての取り組みにも活用できます。
「自治体DXガイド 2024年夏号」でのインタビュー記事をご覧下さい。
https://www.gdx.or.jp/column/melody.html

詳しい情報は弊社までお問合せ下さい。